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    公开号:WO1989005565A1
    申请号:PCT/JP1988/001225
    申请日:1988-12-05
    公开日:1989-06-15
    发明作者:Kenji Miyata；Yoshiya Higuchi；Masatsugu Nishi
    申请人:Hitachi, Ltd.；
    IPC主号:H05H13-00
    专利说明:
    [0001] 明 細 書
    [0002] 荷電粒子加速器及び荷電粒子ビーム冷却法 技術分野
    [0003] 本発明は、 荷電粒子を加速する環状型の加速器及び荷 電粒子ビームの冷却法に係 り 、 特に大鼋流の粒子ビーム を低エネルギーで入射して高エネルギーに加速し、 そ し て蓄積するのに好適な加速器に関するものである。
    [0004] 背景技術
    [0005] 加速器のシステム全体図を第 2 図に示す。 本装置は荷 電粒子を入射する入射器 3、 及び該粒子を加速 · 蓄積す る環状型加速器 5 0 によって構成されている。 入射器 3 と しては、 ライナックやシンク ロ ト α ン、 マイ ク ロ ト ロ ン等が使おれている。 瘼状型加速器 5 0 は、 粒子ビーム 2 を閉 じ こめ る真空容器を形成する ビームダク ト 7、 粒 子ビーム 2 の軌道 1 0 を偏向させる偏向磁石 5、 粒子ビ ームに収束機能をもたらす四極磁石 6、 及び粒子を加速 する高周波加速空胴 4等で構成されている。
    [0006] このよ う な装置を工業化するには、 小型化を図 り、 し かも犬電流蓄積を可能にする こ と が重要な課題となって いる。 そのためのひとつの構想と して、 1 0 0 M e V以 下の低エネルギーで粒子を入射して、 加速 ' 蓄積する案 がある。 これを実現している実例はあるが 5 0 0 m Aほ どの大電流蓄積を した例は未だない。 なお、 この種の装 置は、 例えば、 イ ンスティチュー ト ォブ フ ィ ヅクスコ ン フ ア レ ン ス シ リ ーズ ナンバ一 8 2 P 8 0 〜 8 4 (ケンブリ ッジ 1 9 8 6年 9 月 8 日〜 1 1 日） （Inst · Phys . Conf . Ser . No.8 2 p 8 0 — 8 4 (Cambridge 8 - 1 1 Sept . 1 9 8 6 ) ) で論じ られている。
    [0007] 環状型の加速器では、 粒子はそのエネルギーに応じた 閉軌道のまわ り をベータ ト ロ ン振動しながら周回する。 また第 3 図に示すよう に加速される粒子群は中心エネル ギ一に対応する閉軌道 2 0 を中心軌道と し、 中心エネル ギ一ょ リ高いエネルギーに対応する閉軌道 2 1 は一般に 中心軌道 2 0 よ り も外側に位置し、 逆に中心エネルギー よ リ低いエネルギーに対応する閉軌道 2 2は中心軌道 2 0 よ り も内側に位置する。 このよ う に粒子の閉軌道は エネルギー分散性をもつ。
    [0008] 一方、 これら粒子群を加速するために、 粒子の軌道上 には単数あるいは複数の高周波加速空胴が設けられてお り、 これによる高周波電場の加減速機構によ り粒子はェ ネルギ一的にも振動する ことになる。 これは一般的にシ ンク ロ ト ロン振動と言われている。 このシンク ロ ト ロン 振動は、 前述した閲軌道のエネルギー分散性によ り、 粒 子のベータ ト ロ ン振動に影響を与える。 このため、 粒子 の横方向の振動の振幅はシンク ロ 卜ロ ン振動によるエネ ルギ一分布の広がり に伴なつて大き く なる。 こ う して ビームは横方向に大き く広がって しま う が、 この広がり は横方向のウェイ ク場 （粒子と真空容器壁と の相互作用によ る非定常電磁場） を生ぜ しめ、 この ゥェ イ ク場は粒子群のふるまいを不安定化させて しま う 。 従 来、 こ の現象によ り、 粒子入射後の加速過程において大 きなビーム損失が生じ、 大電流蓄積ができない と いう問 題があった。
    [0009] 発明の開示
    [0010] 本発明の 目的は、 ビームの横方向の広がり を小さ く し て、 横方向のウェイ ク場を弱く し、 ビ一.ムの不安定化を 抑えてビーム損失を少な くする こ と によ リ大電流蓄積を 可能にする こ と にある。
    [0011] 本発明は、 上記目的を達成するため、 璟状型加速器の 粒子の軌道上に高周波加速空胴とは別の新たな空胴を設 ける と共に、 該空胴内に高周波電磁場を励振するための 外部発振器及び結合アンテナを設け、 該空胴、 外部発信 器及び結合アンテナを用いて、 粒子が通過する該空胴の ビームダク ト部において粒子の中心軌道方向に電界成分 をもち、 粒子の中心軌道上に中心軌道面に垂直な方向の 磁場が発生する偏向モー ドを該空胴内に励振させる と共 に、 該偏向モー ドの共振周波数を高周波加速空胴内の基 本高周波モー ドの共振周波数の整数倍に し、 かつ高周波 加速空胴と該空胴の高周波の位相関係を、 高周波加速空 胴の高周波電界強度の位相が 0 の時に、 該空胴の高周波 磁界強度が同位相で立ち上がるよう にする。
    [0012] この本発明によれば、 荷電粒子は強いシンク ロ · ベー タ ト ロ ン共鳴を引き起こ して、 荷電粒子ビームの横方向 の広がリ が小さ く なる。 従って、 低エネルギー入射の場 合であっても ビームの不安定化が抑制されてビーム損失 を少なくする ことができ るので、 環状型加速器において 大鼋流の加速 · 蓄積が可能となる。
    [0013] 図面の簡単な説明
    [0014] 第 1 図は本発明の基本要素となる空胴内の電磁場の分 布のよ うすを示す図である。
    [0015] 第 2 図は本発明が適用される環状型加速器の一例を示 す加速器システム全体構成図である。
    [0016] 第 3図は荷電粒子ビームの閉軌道のよ うすを模式的に 示した図である。
    [0017] 第 4 ( a )〜（d ) 図は本発明の具体的な効果を示す解 析例の図である。
    [0018] 第 5 図は本発明の基本原理を示すベータ トロ ン振動の 図である。
    [0019] 第 6 ( a )〜（d ) 図は本発明の第 1実施例を示す図で ある。
    [0020] 第 7 図は高周波電界強度と高周波磁界強度の位相関係 を示す図である。 第 8 ( a )〜（ d ) 図は第 2 の実施例を示す図である。 第 9 ( a )〜（ d ) 図は第 3 の実施例を示す図である。 発明を実施するための最良の形態
    [0021] 先ず始めに本発明によって ビームの横方向の広がり が 小さ く なる （ビーム冷却） 作用について説明する。
    [0022] 第 1 図は本発明の空胴内をバンチングした粒子群 2 が 通過する と きの該空胴内の電磁場の分布を示している。 粒子群 2 が該空胴内を通過する と き、 粒子群 2 は電場及 び磁場の影響を受ける。 これによ り粒子の横方向の振動 であるベータ ト ロ ン振動の振幅及び位相が変化し、 粒子 の周回周期に変動をきたす。 これは、 粒子のビーム軸方 向の振動であるシン ク ロ ト ロ ン振動に位相変動をもたら す。 このと きの粒子のふるまいの解析例を第 4 図に示す 第 4 図には、 粒子のシンク ロ ロ ン振動の位相（ a ) , エネルギー偏差（b )， ベータ ト ロ ン振幅（ c )、 及び中心 軌道を中心にとった粒子の最大振幅（ d )の時間変化を示 している。 横軸の時間座標と しては、 粒子の周回ターン 数を用いている。 第 4 図に示すよ う にシンク ロ 卜 ロ ン振 動の位相の正弦波状の曲線に、 微小な高周波振動が重畳 しているが、 この微小振動の周波数はベータ ト Π ン周波 数と一致しており、 これは前述したベータ ト ロ ン搌動に よ るシンク ロ ト ロ ン振動の位相変動によ るものである。 一方、 ベータ ト ロ ン振幅には逆にシン ク ロ ト ロ ン搌動 の周波数と同じ周波数の低周波が重畳している。 これは シン ク ロ ト ロ ン振動の位相の変化によって、 該空胴内で 粒子が受ける電磁場の影響が頂度シンク ロ ト ロ ン振動の 周期で変動する こと に起因している。
    [0023] 以上述べたよう に、 該空胴の電磁場によって、 粒子の シンク ロ ト ロ ン振動とベータ ト ロ ン振動は強く結合する この とき粒子は強いシンク ロ · ベータ ト ロ ン共鳴を示し 第 4図に示すよう に、 シンク ロ トロ ン振動及びべ一タ ト ロ ン搌動は減衰し、 中心軌道を基準にした粒子の振動の 最大振幅も減衰する。
    [0024] こ こで述べたシンク ロ · ベータ ト ロ ン共鳴は、 従来見 られるシンク ロ · ベータ ト ロン共鳴とは異質のものであ リ、 偏向モードが現象に大き く関わっている。 ここにお いて、 シンク ロ ト ロ ン振動とベータ トロン振動が複維に 関係し合っているため、 本現象の本質を直観的に理解す るのは難しい。 しかし、 本現象では偏向モードにおける 高周波磁場が本質的な役割を果たしている ことが明らか になっている。 以下では、 本現象の基本原理に近いこと を簡単に説明しておく 。
    [0025] シンク ロ · ベータ ト ロン共鳴現象は、 シンク ロ ト ロ ン 振動とベ一タ トロ ン振動の相互作甩に基づいている。 こ の相互作用の原因は一般的には色々考えられるが、 ここ では次の現象が主原因である。 ベータ ト ロ ン振動がシンク ロ 卜 ロ ン振動に与える影響 と して、 ベ一タ ト ロ ン振動による周回周期のずれがあ り これによ リ シンク ロ ト ロ ン振動の位相が変化する。 この 位相変化量を Δ Θ とおく と、
    [0026] 2 π h
    [0027] Α θ = a x o + b y o ) (1)
    [0028] L と書ける こ こ I·こ、 h ハ一モニック数
    [0029] L 周長
    [0030] x o ある観測点での閉軌道からの横方向のずれ y o α 0 0 + ]3 0 X 0 '
    [0031] X 0 ' x o と同じ観測点での粒子の軌道の閉軌道に 対に対する傾き
    [0032] 1
    [0033] a = ( o S C )
    [0034] β ο 1
    [0035] b = ( V o C - S )
    [0036] β ο
    [0037] S = sin μ C = 1 一 cos μ a o , |8 o ： x o と同じ観測点でのッ ゥイスパラメータ V 0 ： X 0 と同じ観測点でのエネルギー分散値 ξ 0 = α ο '7 ο + β ο V ο μ = 2 % ν ( ν =ベータ 卜 ロ ンチューン） ,
    [0038] ( 8 ) である。 式（1) における観測点は、 本発明の空胴の直後 にとつて、 Δ 8 は、 その観測点から本發明の空胴の直前 までのシンク 口 トロン振動の位相のずれの評価式であ リ， この中には、 高周波加速空胴内の高周波電場の影響は入 つていない。 もちろん、 数値シ ミ ュ レーショ ンでは、 考 慮しているが、 こ こでは、 本発明の空胴内の高周波磁場 の影響のみに着目する。
    [0039] 式（1) が示す通り、 シンク ロ 卜ロ ン振動の位相のずれ は 及び y o と線形関係にある。 このため、 x o— y o平面で考える と、 点、 ( 0 , y o) と，、 (一 x o， - o) では、 Δ 8 の符号は異なる。 このため、 ベータ ト ロ ン振動に対応した微小な位相振動がシンク ロ ト ロ ン 振動に重畳する。 本発明の空胴内の高周波磁場強度が、 シンク ロ トロン振動の位相に対して変化する こ とを考え る と、 X 0— y 0 平面において粒子は第 5図のよう にふ るまう 。 この図はベータ ト ロ ンチューン の端数が
    [0040] 0.2 5 付近の例である。 この図が示すよう に、
    [0041] 各 （ X Q , y o) 点において、 高周波磁場による粒子の偏 向角が異なるため、 y o の変化量が各点で異な り、 これ がベータ ト ロ ン振動の振幅の減衰を引き起こしているの である。
    [0042] 以下、 本発明の第 1 の実施例を第 6 ( a ) 〜 ( d ) 図 によ り説明する。 第 2 図に示すよう な環状型加速器にお いて、 粒子軌道 1 0上に、 高周波加速空胴 4 とは別個に 第 6 図に示すよ う な直方体状の空胴 1 を設置し、 この空 胴 1 内を粒子ビーム 2 が通過するよう にする。 図示のよ う に直交座標軸 X ， y , z を と リ 、 X Z 平面は粒子ビー ム軌道面、 z 方向は粒子ビームの走行方向、 X方向は粒 子ビームの リ ングの外側方向、 y方向は粒子ビーム軌道 面に垂直にと る。 空胴 1 の中心軸は粒子ビーム 2 の中心 エネルギーに対応する閉軌道 （中心軌道） に一致する よ う に定める。
    [0043] 空胴 1 内に外部発振器 1 0 0 から結合アンテナ 1 0 1 を介してマイ ク ロ波を注入し、 空胴 1 内に図示のごと く T M 210 モー ドの高周波電磁場を立たせる。 この電磁場 振動の共振周波数は、 粒子の加速周波数 （高周波加速空 胴 4 の基本加速モー ドの共振周波数） の整数倍 （ m倍） に と る。 この と き、 雨者の電磁モー ドの相対的位相は第 7 図のよ う に と る。 第 7 図中、 9 1 は高周波加速空胴 4 内の高周波電界強度、 9 2 は空胴 1 内の高周波電界強度, 9 3 は空胴 1 内の高周波磁界強度をそれぞれ示している： これを式で表おすと、
    [0044] V 1 = V i°sin θ 〜（2)
    [0045] V = V 2°cos (m θ ) … (3) と なる。 こ こ に、
    [0046] V 1 ： 高周波加速空胴 4内の電圧 V 2 ： 空胴 1 内の電圧
    [0047] Θ ： 高周波位相
    [0048] Vi° ： V 1 の搌輻値
    [0049] V 2° ： V z の振幅値
    [0050] である。 このとき、 粒子は前述のごと く 、 強いシンク ロ ベータ ト ロン共鳴を引き起こして、 粒子ビームの横方向 の広がリは小さ く なる。
    [0051] ここで整数値 mは該空胴 1 の偏向モードの共振周波数 から く る空胴の大きさの観点から浃定される。 通常、 高 周波加速空胴の共振周波数は、 100 11 2蒂及び 5 0 0 M H z帯に大別される。 100M H z帯のときは、 m = 4 〜 5， 5 0 0 MH z蒂のときは m = l と して、 該空胴 1 の偏向モー ドの共振周波数を 5 0 O MH z付近に合わせ る。 こうする と該空胴 1 は加速器に適合した大きさ にな る。 具体的に大きさ を評価する。 該空胴 1 内の電磁共振 モードをビームダク ト 7 がないときのもので近似する。 第 6 ( d ) 図において、 X , y , z方向の空胴の長さ を a , b ， β とおく と、 このときの電磁共振モードである
    [0052] T M 2iO モードの共振周波数： f r lは、 T rl (4)
    [0053] と表おせる。 こ こに c は真空中の光速度である。 a = b とする と、 共振周波数 ri= 5 0 0 M H z に対して、 a = b = 6 7 cmであ り、 適当な大きさである。 2 方向すな わち粒子ビーム 2 の走行方向の空胴の寸法 は共振周波 数：f r lでは定ま らず、 他の要因を考えて適当に決める こ と ができる。
    [0054] 一方、 高周波電圧 Vの大きさは次のよ う に見積る こ と ができる。 いま仮に中心軌道を走行する粒子のエネルギ ― (中心エネルギー） が 1 0 M e Vの低エネルギーでの 粒子の加速を考える。 粒子群のエネルギー分布をガウス 分布と見な して、 その標準偏差 σ ί を中心エネルギー l O M e Vの 1 %、 すなおち l O O K e Vとする。 シン ク ロ ト ロ ンチュ一ン V (シンク ロ ト ロ ン振動数/粒子の 周回周波数） を 5 X 1 0 — 3とすれば （一般的に 1 よ リ カ、 な り小さい） 、 粒子ビーム 2 の周辺での高周波電圧 Vは せいぜい、
    [0055] び {
    [0056] V « V = ( 5 X 1 0 "3) X ( 1 0 0 X 1 0 3)
    [0057] e
    [0058] = 5 0 0 ( V )
    [0059] である。 こ こ に、 e は単一粒子の電荷である。 空胴 1 内 の最大高周波電圧 V « は
    [0060] a
    [0061] V m « V ( Γ b ： ビーム半径）
    [0062] 4 r b
    [0063] と見積もれるので、 r b = 3 cmとすれば、 a = S 7 cmを 用いて、
    [0064] 6 7
    [0065] V m« ~■ X 5 0 0 = 2 .8 K V
    [0066] 4 X 3 となる。 ちなみに、 第 4図の解析例では、 高周波加速電 圧 V i0= 5 k V、 シンク ロ ト ロ ンチューン v = 6 .3 X I t)—3 に対し、 νΛ= 1.0 1ί νである。 この電圧値を、 Kilpatrickの放電限界の公式にあてはめる と、 & < 0 .0 5 mniで放鼋すること にな リ、 β を l cmのォ一 ダで製作する限リ、 放電の心配はない。
    [0067] 本実施例によれば、 寸法 a， b が約 7 0 cm， 寸法 β が 数 cm程度の空胴で済み、 放射光装置のコ ンパク ト性を保 持できる。
    [0068] 本発明の第 2の実施例を第 8 ( a ) 〜 （ d ) 図によ り 説明する。 なお、 第 8 ( a ) 〜 （ b ) 図は、 第 8 ( c ) 図の A— A ' 面上の電界及び磁界の強度分布をそれぞれ 示す。 本実施例は前記第 1実施例での空胴 1の代わり に 円筒形の空胴 1 1 を用い、 その側壁を貫通して粒子ビー ムを通過させるよう にしたものである。 座標軸のと リ方 は前記と同様であ り、 空胴 1 1 の円筒軸は z方向に一致 させる 。 外部発振器 1 0 0 から結合アンテナ 1 0 1 を介 して空胴 1 1 内にマイ ク ロ波を注入して空胴 1 1 内に図 示のごと く T E oii モー ドの高周波電磁場を立たせる。 ここで T E。u モードの電磁場振動の共振周波数 は 粒子の加速周波数の整数倍にと る。 高周波加速電圧との 位相関係は前述の方程式（2) (3)に従う 。 本実施例でも前 記第 1実施例で述べたのと同様な作用効果が奏せられる。
    [0069] こ こでも具体的に空胴 1 1 の寸法及び必要な高周波電 界強度を見積もる と次のよ う になる。
    [0070] 円筒形の空胴 1 1 の半径を R， 髙さ を h とする （第 8 ( d ) 図参照） 。 空胴 1 1 内の T E QU モー ドの共振周 波数 / Γ2は近似的に c J 01
    [0071] 7 r2: +
    [0072] 2 xR と表わせる。 ここに j 0iは 0次のベッセル関数の導関数 の 1番の零点である。
    [0073] 例えば、 Γ 2= 5 0 0 Μ Η ζ ， 2 R = h とおく と、 j 01 = 3 .8 3 だから、 h = 2 R = 7 9 cmであ り、 実現 性に問題はない。
    [0074] 必要な高周波電界強度は次のよう になる。 第 8 ( c ) 図の P点における値を E b とおき、 粒子ビーム 2 の走行 方向へ働く電界の実効距離を粒子ビーム 2 の半径 r b ぐ らいとすれば、 高周波電圧 Vは、
    [0075] V» E b r b« 5 0 0 ( V )
    [0076] よ り、 r b = 3 cmと して、 E b « 1 7 K V Z m と推定さ れる。 第 8 ( a ) 図における電界強度のピーク値 E m は. R
    [0077] E « « E b = 1 1 0 ( K V / m )
    [0078] 2 r b で充分実現性のある数値である。 この場合、 空胴壁面上 の電界は零なので放電の心配は全く ない。
    [0079] 最後に第 3 の実施例を第 9 ( a ) 〜 （ d ) 図によ り説 明する。 なお、 第 9 ( a ) 〜 （ b ) 図は、 第 9 ( c ) 図 の B — B ' 面上の電界及び磁界の強度分布をそれぞれ示 している。 本実施例は、 第 9 ( c ) 図に示すよう に円筒 形の空胴 2 1 を粒子ビーム 2 が貫通するよう に置き、 粒 子ビーム 2 の中心エネルギーの軌道軸を空胴 2 1 の中心 軸と一致するよう にする。 座標軸は前記と同様にとる。 外部発搌器 1 0 0 から結合アンテナ 1 0 1 を介してマイ ク ロ波を空胴 2 1 に注入して、 空胴 2 1 内に Τ Μηι モ —ドの高周波電磁場を立たせる。 ここでも T M ui モ一 ドの電磁場振動の共振周波数 / Γ 3は粒子の加速周波数の 整数倍にとる。 高周波加速電圧との位相関係は前述の方 程式（2) (3)に従う 。 本実施例でも前記第 1実施例で述べ たのと同様な作用効果が奏せられる。
    [0080] ここでも具体的に空胴 2 1 の寸法及び必要な高周波電 界強度を見積もつておく 。
    [0081] 円筒形の空胴 2 1 の半径を R， 長さを h とする （第 9 ( d ) 図参照） 。 T M il モードの電磁場振動の共振周 波数： f r 3は、 c J 11 1
    [0082] i r3 = +
    [0083] 2 π R h と表わせる。 こ こ に j 11は 1次のベッセル関数の導関数 の 1番目の零点である。 例えば、 / Γ 3= 5 0 0 Μ Η ζ ， 2 R = h とおく と、 j ιι= 3 .8 3 だから、 h = 2 R = 7 9 cmであ り、 第 2 の実施例と同様に実現性に問題はな い 必要な高周波電界強度は次のよう になる。 第 9 ( c ) 図の Q点における値を E b とおく と、 粒子ビーム 2 の走 行方向へ働く電界の実効距離は hノ 2程度なので、 高周 波電圧 Vは、
    [0084] h
    [0085] V«Eb- « 500 (V)
    [0086] 2 よ り、 h = 7 9 cmと して、 E b « 1 .3 K V Zmと推定さ れる。 第 9 ( a ) 図における電界強度のピーク値 E » は,
    [0087] E » «2 E b «2 .6 K V / m であ り、 これも充分実現性のある数値であ り 、 放電の心 配もない。
    [0088] 本発明によれば、 環状型加速器に入射された粒子ビ一 ムの横方向の広がり を従来の 1 Z 1 0程度に小さ くする こ と ができ、 このため、 横方向のウェイ ク場が弱く な リ， ビームの不安定化が抑えられてビーム損失を少な くする こ と によ リ、 低エネルギー及び大電流の粒子ビームの入 射， 加速及び蓄積が可能になる。 これによ り、 粒子ビー ムの入射器は簡素なもので済み、 工業用放射光装置全体 が小型化できる。
    [0089] また、 本発明によれば、 従来不可能とされていた低ェ ネルギ一での多重回にわたる入射が可能とな り、 大電流 入射が容易となる劫果もある。
    权利要求:
    Claims請求の範囲
    1 . 荷電粒子ビームを閉じ込める真空容器と、 該真空容 器内に荷電粒子の閉軌道を構成する、 荷電粒子ビーム を偏向させる偏向磁石、 荷電粒子ビームを収束させる 収束用磁石及び荷電粒子加速用の高周波加速空胴と を 有する環状型の荷電粒子加速器において、
    前記高周波加速空胴とは別の空胴と、
    前記荷電粒子の中心軌道方向に電界成分をもち荷電 粒子の中心軌道上に中心軌道面に垂直な方向の磁場が 発生する偏向モー ドで、 かつ該偏向モー ドの共振周波 数を前記高周波加速空胴内の基本高周波モー ドの共振 周波数の整数倍とする と ともに、 前記高周波加速空胴 と は別の空胴と前記高周波加速空胴の高周波の位相関 係を前記高周波加速空胴の高周波電界強度の位相が 0 の時に前記高周波加速空胴とは別の空胴の高周波磁界 強度が同位相で立ち上がるよう に した、 高周波電磁場 を前記高周波加速空胴とは別の空胴内に励振させる手 段と
    を有する荷電粒子加速器。
    . 特許請求の範囲第 1項において、 前記高周波加速空 胴とは別の空胴が、 荷電粒子の中心軌道面に垂直な稜 を持つ直方体状の空胴である荷電粒子加速器。
    . 特許請求の範囲第 1項において、 前記高周波加速空 胴とは別の空胴が、 荷電粒子の中心軌道面に垂直な方 向に円筒の中心軸をもつ円筒状の空胴である荷電粒子 力 II速器。
    . 特許請求の範囲第 1項において、 前記高周波加速空 胴とは別の空胴が、 荷電粒子の中心軌道方向に円筒の 中心軸をもつ円筒状の空胴である荷電粒子加速器。 . 荷電粒子を高周波加速空胴によ り加速する環状型の 荷電粒子加速器における荷電粒子ビームの冷却法であ つて、 前記高周波加速空胴とは別の空胴と、 該空胴内 に高周波電磁場を励振するための手段を設け、 該高周 波電磁場励振手段によ り、 荷電粒子が通過する該空胴 のビームダク ト部において、 荷電粒子の中心軌道方向 に電界成分をもち、 荷電粒子の中心軌道上に中心軌道 面に垂直な方向の磁場が発生する偏向モー ドを該空胴 内に励振させ、 かつその共振周波数を高周波加速空胴 内の基本高周波モー ドの共振周波数の整数倍と したこ と を特徴とする荷電粒子ビーム冷却法。
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    同族专利:
    公开号 | 公开日
    JPH01149400A|1989-06-12|
    EP0343259B1|1994-07-20|
    EP0343259A1|1989-11-29|
    US5001438A|1991-03-19|
    DE3850768T2|1994-12-01|
    JP2555112B2|1996-11-20|
    DE3850768D1|1994-08-25|
    EP0343259A4|1991-04-03|
    引用文献:
    公开号 | 申请日 | 公开日 | 申请人 | 专利标题
    法律状态:
    1989-06-15| AK| Designated states|Kind code of ref document: A1 Designated state(s): US |
    1989-06-15| AL| Designated countries for regional patents|Kind code of ref document: A1 Designated state(s): AT BE CH DE FR GB IT LU NL SE |
    1989-08-03| WWE| Wipo information: entry into national phase|Ref document number: 1989900142 Country of ref document: EP |
    1989-11-29| WWP| Wipo information: published in national office|Ref document number: 1989900142 Country of ref document: EP |
    1994-07-20| WWG| Wipo information: grant in national office|Ref document number: 1989900142 Country of ref document: EP |
    优先权:
    申请号 | 申请日 | 专利标题
    JP62/307550||1987-12-07||
    JP62307550A|JP2555112B2|1987-12-07|1987-12-07|荷電粒子ビーム冷却法|DE19883850768| DE3850768T2|1987-12-07|1988-12-05|Beschleuniger für geladene teilchen und verfahren zur abkühlung eines bündels von geladenen teilchen.|
    EP89900142A| EP0343259B1|1987-12-07|1988-12-05|Charged particle accelerator and cooling method for charged particle beam|
    DE19883850768| DE3850768D1|1987-12-07|1988-12-05|Beschleuniger für geladene teilchen und verfahren zur abkühlung eines bündels von geladenen teilchen.|
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